この原稿を書いている 5月10日時点での新型インフルエンザの WHOの警戒レベルは 5です。とうとう日本でも水際対策で感染者が発見されました。
2003年のSARSの時成田の検疫体制はどうだったかと言うとサーモグラフィーは置いてあるものの誰も見ていない、という状況でした。私は東南アジアへ国際機関の仕事で出かけたのですが、シンガポールでもマニラでもきちんと熱をはかっていました。マニラでは検査の待ち時間の間旅客を少しでもリラックスさせようとディキシーランド・ジャズバンドが傍で演奏をし続けてくれていました。ブルネイでは王様の一言でSARS発生国への渡航および経由すら禁止となり、直行便のない日本へはSARS発生国を経由せざるを得ず会議にも来ることができないと政府機関の職員がぼやいていました。
友人の商社マンたちなど海外出張の多い人たちから一番危ないのは「成田」というのがいつしか定説になっていたほどです。日本人の香港や中国への渡航の見合わせは指示されても香港人や中国人は入国して来ます。その実、私も香港人と商談を行い、お土産に月餅をたくさんいただきました。さすがに他人におすそわけしても困るだろうと思い毎日2-3個ずつ食べて続けて太ってしまったのが私のSARS二次災害でした。
日本ではSARSもその後の鳥インフルエンザにしても感染者はいないことになっていますが、私の周辺では医療関係者も含め「それはいるでしょう。」というのが大方の見方です。自宅に帰ってから発症した場合、本人が懸念を話さない限り一般の病院やクリニックではSARSや鳥インフルエンザと診断されることはまずないからです。
ベトナムでひどい下痢と嘔吐に見舞われたことがあります。ちょうと仕事が終わってからで良かったものの17時間ほとんど水も飲めず首や手足に水を含ませたタオルをあて脱水を防ぎながら、ハノイからホーチミン乗り換えで成田にへろへろと一人でたどり着いた経験があります。当時母が病気で風邪のウイルスさえ入れると失明するかも知れないという状態でしたので、感染症だったら隔離してもらわなければと成田の検疫に行ったのですが、「水か油が合わなかっただけ。あとはストレス。」とせせら笑われ、無情に追い返されました。こんな状態でもリムジン・バスに乗り、そこから電車、駅から徒歩で荷物を引きずりながら帰った私のメンタルの強さには本人もあきれるばかりです。
私がよく出かける東南アジア諸国は帰国時成田の検疫での健康状態に関する質問状（イエロー・カード）の対象国です。インドネシアではデング熱が発生していたこともあるし、ベトナムでは狂犬病も注意しなければなりません。SARS禍以来、海外出張時は医療用のマスクを持っていきますし、機内で眠る際は必ず着用しています。喉が乾燥するのも防げます。また、薄手の軍手も素手で触れない場合にと持って行きます。殺菌スプレーや消毒薬、抗菌目薬なども必携アイテムです。また、持っていった物はすべて丸洗いか殺菌スプレーで消毒して天日干し、お土産などは一番外側のラッピングは即廃棄、というのを帰ってすぐやります。夜中に到着の場合は翌朝までテラスに放置して家の中には持ち込みません。
20数年お世話になっている内科の先生が理事長を務めておられる高齢者専門の病院がありますが、入院患者は90歳台がほとんどにもかかわらず、この冬インフルエンザ患者はゼロでした。患者にワクチン接種を義務づけたのと、お見舞客全員にうがいと手洗いを強制した効果があがったようです。この「全員徹底」が防疫にはまず必要だと改めて知らされた良い例です。
河口容子
[031]SARSが長期化すれば
イラク戦争とほとんど同時に勃発した謎の肺炎SARSはイラク戦争が取りあえず終結した今でもいまだに謎のままです。中国、香港を含め ASEAN諸国も軒並み経済成長率の下方修正を行いました。最近ネット上で「SARSの日本経済に与える影響はわずか、これらの修正率を金額に直して日本の経済規模と比較し、日本は世界で二番目の経済大国、SARSなんて恐れるに足らない」というコラムを読んで、驚きを覚えました。確かに机の上の計算ではそうかも知れませんが、国際化時代にあっては「風が吹けば桶屋が儲かる」的発想が必要でひとつの事からさまざまな連鎖が起こるからです。
確かに直接的に大打撃を受けるのは航空・旅行業界だけかも知れませんが、すでに主要企業のアンケートではSARS感染が長期化すれば約7割が「今期の業績にマイナス」と答えています。また、4社に 1社が商談が減少していると答えています。うちの会社は香港や中国と関係ないから大丈夫とたかをくくっていても、これらマイナスの影響を受ける企業と取引があれば間接的に影響は出て来ないとは言い切れません。
大企業は「感染地域には出張禁止」「駐在員や家族の帰国」など社費を使って公然と対策が取れ、リスクマネージメントの部署があったりします。問題なのは最近急増した中国に製造を依存していたり、中国専門を売り物にしている中小企業です。SARSが長期化すれば、やむなく出張して感染する人も出て来るでしょうし、最悪は倒産するケースも想定されます。
感染者の少ない上海でも、中国人ビジネスマンの間に売掛金回収の不安が広まっていると聞きます。ただでさえ、「ある時払い」の商慣習を持ち売掛金回収の難しい中国です。それが病気を理由にされたら、たまったものではありません。
広東省は香港からつながる珠江デルタと呼ばれる大工業地帯があります。珠海、順徳、中山、東莞、深センといった大都市はそれぞれ300-500万人規模です。中心の広州は1000万人で、世界中の家電メーカーや自動車メーカーがひしめいています。珠江デルタ内にある部品工場だけでも5万社といいますから、まさに世界の工業地帯です。彼らは香港の貿易や金融システムを利用してビジネスをしていますが、現在香港のビジネスリーダーたちも広東出身者が多いですし、東南アジアで経済を牛耳っている華僑たちのふるさともまた広東を含む華南がほとんどで、当然ふるさとに出資しているケースも少なくありません。そういう意味で広東、香港のSARS禍がアジア全体にもたらす影響は大です。
北京の感染者が増えていますが、こちらは首都であり、勤労者、学生など地との往来が多いだけに他地方での感染の拡大が懸念されます。医療機関の少ない内陸部にどんどん拡大すれば根治はむずかしくなります。風土病化するとの懸念をいだく人すらいます。
ここ数年で大躍進をとげた中国ですが、まさか伝染病での経済停滞を考えた人はなかったでしょう。これがまさに「不測の事態」で向かうところ敵なしだった中国の弱点を世界にさらす事態になったともいえます。
河口容子