私が総合商社へ入社した1976年ごろは伝票は手書き、机の引き出しにはそろばんも入っていました。英文タイプも必須でしたが、時には清書という仕事もありましたし、コピー機は200人くらいで1台しかなくいつも機械の前に長蛇の列が出ていました。その頃の平均的OLとして25才くらいで結婚し、ワープロもパソコンもない家庭で専業主婦をしていたならば、こうやって起業することも、エッセイを書くこともないし、メルマガが何かすら知らないおばさんになっていたことでしょう。そのくらいITは人間の可能性を変えてしまいます。
デジタル・デバイドという言葉を始めて聞いたのは数年前米国でパソコンを使える人とそうでない人に所得格差が生じているという記事を読んだ時だったと記憶しております。その頃私自身はパソコンの平均的なユーザーで自宅にパソコンも持ちインターネットもやっていましたが、非アルファベット言語国民にはキーボードはハンデとなり、普及はむずかしいのではないかとよく思ったものです。
ところが、一説によると一般家庭での普及率は50%を越したとか、特に年収850万円以上の世帯では約80%、逆に250万円以下の世帯では約20%というギャップが生じている記事を目にしました。確かにパソコンはひところより値下がりはしたもののプリンターなどの周辺機器を買ったり、ソフトの買い替え、インターネットのプロバイダー使用料も含めると結構お金がかかります。統計的には当たり前という気がするものの、パソコンを標準的に使いこなすには慣れが必要なことと、若い人はこれからの長い人生を考えるとマスターしておく必要があるでしょう。収入が少なければ、習得する機会が減り、ますます収入を得る機会を閉ざしてしまうという悪循環を危惧しました。
自営業の友人たちに言わせると「パソコン・スクールに行かなくてすむのも大企業のメリット。」確かにオフィスのOA化、パソコンの一人一台体制へと、自然に社内教育が行われ、わからないことは社内のパソコンマニアや情報システム部の人に聞けばたちどころに解答が得られるという恵まれた環境にありました。現在の就職難では正社員として働いた経験のない人もふえており、派遣社員として登録するのにもまずパソコン・スクールへ行ったという若い女性の話を聞くに及んで、業種、職種、会社の研修体制による格差の大きいことにも改めて感じさせられました。
高齢層のパソコン・スクール通いもブームになっているそうで、インターネットを使っての資産運用や出歩かずに情報を収集できたり発信できる点は高齢化社会にむいているツールだと言えます。ここでもインターネットを駆使して特典を得たり人生を楽しむ高齢者とそうでない高齢者とのギャップが出てきそうです。
私自身はパソコン万能主義者ではありませんが、小泉内閣がメルマガを発行し200万人が読者登録を行うほどの必需品となりつつあります。特別にお金を出して買ったり習いに行かなくても公共の場でパソコンが自由に使え、また気軽に指導してもらえるような環境づくりがIT大国への道だと思います。
2001.07.19
河口容子