誰でもなれる国際人

　英語を母国語とする人たちから「あなたは実に英語が上手」とびっくりされます。ネイティブ並みならびっくりはしないと思うので英語の苦手な日本人としては珍しいというような皮肉もこもっているのかと勘ぐったりもします。そしてだいたい次のような会話に展開していきます。「あなたはどこか外国にいたことがあるのですか。」「いいえ、一度もありません。短期の出張だけです。プライベートで海外旅行にすら行ったことがありません。」「じゃあ、英会話の特別なレッスンを受けましたか。」「そんなものには行ったことがありません。」「ああ、大学で英語を専攻したのですね。」「いいえ、専攻は教育学です。専門はカリキュラムと教育方法学です。」「じゃあ、どうして他の日本人は英語が話せないの？」
　この理由を私なりに分析すると、まず日本ではさしせまった必要がないことです。国内市場が大きく、英語が話せなくても十分職があります。また、情報や映画、書物、ソフトウェアの類もすぐ日本語版が出てきます。英語を使わなくても十分生活をエンジョイできるので、趣味や教養としての英語になりがちです。一方、途上国は経済を外資に依存している国が多く、外国語ができるとできないとでは収入も出世のスピードも違います。中国でもこの10年ほどで英語が話せる人が急増したので、「文字が違う」「文法が違う」などという説は単なる言い訳にすぎなくなります。ハングリー精神こそ上達の道とも言えます。
　次に教育法の問題です。私の世代なら公立の中学、高校へ行けば 6年間、それも週に何時間か英語の授業がありました。それだけ学んでも多くの人が話せないどころか何年、何十年と教えている先生すら話せないとなれば、これは教育法の間違いとしかいいようがありません。それでも改善が遅々として進まないのは英語を話せる教師の確保が難しいからです。英文法と読み書き中心にすれば、教えるほうもマニュアル仕事ですみ、全国津々浦々まで同じレベルの教育を施すことが可能になります。
　私自身は公立高から推薦入学で大学に進学したので受験英語も勉強したことがありません。大学はカトリック系でしたので、ミッションスクールの卒業生が多く、また帰国子女も多かったため英語力に関してはかなり劣等感を味わうはめになりました。原因は受験英語の勉強をしなかったからではなく、単に英語を使用する機会が足らないという差だけです。英作文の時間、高校までは模範解答どおりにできないと思い切り×をくれる先生が主流でした。大学では外国人の先生が多く、どんな書き方をしても意味が通じれば○をくれました。文法や単語をぎちぎちと暗記するより発想力や語感の勝負です。
　とっさに自分の単語力を駆使して何かを表現する、これは特に会話に必要な能力です。読み書き中心の教育は時間制限のないゲームに似ています。誰かに教えてもらったり辞書で調べたりとある程度マイペースで進めることが可能です。一方、会話は時間制約のあるゲーム。これは慣れと反射神経なくしては成り立ちません。文法の本や辞書を気にせず外国人と会話をした後で「ああ、こう言えば良かったのに何で思いつかなかったのかなあ。しまった、しまった。」と思う経験を繰り返すうちに上手になります。また、相手が言うことを聞いていると「ああ、こういう場合にはこう言うのか、学校では習わなかったけど。」という発見もたくさんするはずです。
　日本語でも年齢、性別、ライフスタイルなどによって言葉の使い方が違うように英語も同じことが言えます。私自身は実際に交流のある同年代の米国人 3人のビジネスパーソンをお手本として表現や言葉のニュアンスを勉強しましたがこれはかなり効果があったと思います。
　新年度に入り、今年こそ英語（ないしは他の外国語）を身に付けたいと思っている方も多いと思います。目的をきちんと持って、自分にあった方法で工夫しながら学ばれることをおすすめします。目的がなければ使う機会もないでしょうから時間とお金の無駄です。言葉は学んだところで使わなければすぐ忘れてしまうからです。「自分にあった方法」を見つけ、工夫するという「気づき」こそ、日本語とは異なる概念を理解するのに役立つのではないでしょうか。
河口容子
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2000年12月21日号「英語ブームだそうです」

　「世界の工場」という呼び名がすっかり定着した中国ですが、急速な経済発展とともに実は産業政策の転換をせまられています。具体的な話がニュースに出ていました。広東省を代表する工業都市である東莞市は10年以内に現在の人口約1,200万人から800万人にするという数値目標を出しました。出稼ぎ労働者の大量流入により、土地、水、電力の不足や治安の悪化、環境破壊が問題となってきたのがその理由で、労働集約型産業を移転させる一方、ハイテク産業の誘致を進めているそうです。
　東莞市の面積は東京都全体より少し大きく、人口はほぼ一緒です。東京都で人口が多すぎるため（昼間人口はもっと多い）水が出ない、電気が止まるという不安は誰も持たないことから、中国のインフラ設備の水準もまだまだと言わざるを得ません。
　中国の戸籍制度は「戸口」といい、原則は生まれたところに登録されます。戸口には都市戸口と農村戸口があり(ただし12の省ではこの二元戸制度は撤廃されています）、農村戸口は都市戸口に簡単に変えることができません。つまり、農村に生まれたら都市で働くには出稼ぎ（期限付きの労働者）になるしかなく、日本のように農村から出て来て都市で正社員として働き、ずっと都市で住むことはできません。朝から晩まで都市生活をエンジョイすることもなく一定期間働き続け、故郷の農村に戻ると今度は少し若い世代がまた出稼ぎとして都市に出てくる、というシステムを繰り返して来たので安価な人件費を維持できるというのが長らく中国の強みでもあったわけです。また、戸口は所属する機関や企業によって管理されるはずなのにみるみる人口が膨れ上がったということはこの管理システムが機能しなくなったともいえます。
　今後は最低賃金を引き上げて企業に自主的な移転をせまり、ハイテク産業を除き投資額 100万米ドル以下の企業進出を認めない方針で上記の人口調整をやろうとしています。この労働集約型産業と小規模メーカーの進出を排除しようとする動きは全国規模で出ており、それがタイやベトナムへ投資を向かわせています。
　香港と広州市の中間に位置する東莞には、香港系9000社、台湾系が5000社、その他の外国企業が2000社おり、衣料品、日用雑貨、玩具、電子製品、パソコンなど重工業以外の産業が集まっています。そもそも中国の経済発展は外資が牽引車となってきたところが、戦後の日本の発展とはまったく違うところです。日本は民間資本が充実していたために長らく安定雇用の下、人も技術力もじっくり育てることができました。東莞に投資した外資系企業の多くはこれから閉鎖か移転という選択肢に迫られます。また、東莞に契約工場を持っている外国企業も新たな調達先を探さなければならないかも知れません。
　中国も今後どうなるのでしょう？ハイテク産業への転換は口で言うのは簡単ですが、一般的な教育水準はまだまだ低いです。ただでさえ二極分化がはなはだしく、人口も多い国では労働集約型産業もどこかで維持しておかねば全体の底上げができないのではないでしょうか。たとえば今発展している大都市が次々と東莞のような政策を打ち出せば、出稼ぎの人たちは他都市へ職を求めて流れて行くか、農村へ戻るしかありません。それが更なる二極分化と治安の悪化を生むような気がしてなりません。
河口容子
【関連記事】
[207]東莞への旅　その１
[208]東莞への旅　その２